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ネット信用取引
余力計算方法

信用取引、現物株式買付に係る余力情報や保証金現金の引出可能額については金銭余力情報画面等をご参照ください。

基本的な考え方を以下の例で示します。

  • 既存建玉：1,000万円
    （必要保証金30％･･･300万円、現金保証金10％･･･100万円）
  • 代用有価証券評価額：350万円
  • 現金保証金：130万円
  • 評価損益：マイナス30万円
  • 受渡未到来決済建玉、保証金入金予定、代用入庫予定、拘束資金なし

受渡日の総保証金と現金保証金の余力を基に可能額を算出します。
信用総保証金の余力と現金保証金の余力を基に現物株式買付可能額を算出し、どちらかの最小値になります。

■総保証金余力･･･保証金合計（代用＋現金）－（必要保証金＋損益（諸経費含））
480万円（代用350万円＋現金130万円）－（300万円＋評価損30万円）
480万円－330万円＝150万円 →【総保証金余力：150万円】
■現金保証金余力･･･現金保証金130万円－必要保証金100万円
130万円－100万円＝30万円 →【現金保証金余力：30万円】

総保証金余力150万円＞現金保証金余力30万円となり、現物株式買付可能額は30万円となります（実際には手数料等の諸費用の考慮が必要です）。

保証金総額で150万円買付可能でも、現金の余力がなければ買付けできません。逆に現金の余力があっても、総額で余力がなければ買付けできません。

信用総保証金の余力と現金保証金の余力を基に建玉可能額を算出し、どちらかの最小値となります。（総保証金余力の約3.3倍、現金保証金余力の10倍どちらかの最小値）

■総保証金余力･･･保証金合計（代用＋現金）－（必要保証金＋損益（諸経費含））
480万円（代用350万円＋現金130万円）－（300万円＋評価損30万円）
480万円－330万円＝150万円 →【総保証金余力：150万円】
■現金保証金余力･･･現金保証金130万円－必要保証金100万円
130万円－100万円＝30万円 →【現金保証金余力：30万円】

総保証金余力150万円／現金保証金余力30万円から建玉可能額を算出すると、

■新規建てに必要となる委託保証金は建玉金額の30%（うち現金10%以上）
  • 総保証金余力から算出される建玉可能額（A）
    150万円÷30%＝500万円
  • 現金保証金余力から算出される建玉可能額（B）
    30万円÷10%＝300万円

A（500万円）＞B（300万円）となり建玉可能額は「300万円」となります（実際には手数料等の諸費用の考慮が必要です）。

保証金総額で500万円建可能でも、現金の余力がなければ建てられません。逆に現金の余力があっても、総額で余力がなければ建てられません。